フランスを巡って ４４： シャンボール城

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今日はシャンボール城を紹介します。

外観だけの紹介になります。

ロワールの古城

百年戦争に勝利したシャルル７世がシノン城（今は廃墟）に宮廷を移してから約１６０年間、ロワール川流域はフランスの政治・文化の中心でした。

貴族たちはこぞって城を建て、華やかな宮廷絵巻を繰り広げますが、やがて歴史の舞台はパリ郊外に移って行きました。

この流域には、中世期の要塞、王家の城、ルネッサンス期の邸宅、古い田園屋敷、壮大な聖堂など、現在も無数の歴史的建造物が残っています。

フランソワ1世やシャルル７世といった王家の人々や、レオナルド・ダ・ヴィンチなどの芸術家がロワールの景観に魅了され、この地で暮らしました。

ロワール河流域の８００㎞に渡る一地帯にある２１の城館が２０００年よりユネスコ世界遺産に登録された。

美しいシャンボール城、シュノンソー城、アンボワーズ城、シュヴェルニー城などが代表的です。

 

＜　２．　Map、上が北です　＞

上の地図：　ロワール川流域の主要な城館。

訪問したはAのシュノンソー城、Bのシャンボール城です。

下の地図：　シャンボール城の衛星写真。

見学は駐車場Pから川の向かいVまで徒歩で行きました。

見学は自由時間で行ったが、時間もなく入館しませんでした。

 

＜　３．　駐車場から城まで　＞

 

＜　４．　橋を渡り、ビューポイントへ　＞

 

＜　５．　広大な森が広がっています　＞

 

＜　６．　不思議な外観　＞

この城は美しいとの評判ですが、私には屋根の上を埋め尽くす無数の煙突か尖塔が不気味に思えた。

 

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シャンボール城はロワール川流域の城館では最大です。

この敷地面積はパリ市の大きさに匹敵し、ヨーロッパ最大の森林公園で、多くの野生動物が生息しているそうです。

このロワール川流域の城館は、ジャンヌ・ダルクとレオナルド・ダ・ヴィンチと深く関わっている。

この地域の発展はシャルル７世がこの地に城を構えたのが始まりでしたが、これを可能にしたのがジャンヌ・ダルクでした。

それは、彼女が少し上流のオルレアンを開放したの機に敗戦色濃い百年戦争が形勢が逆転し、シャルル７世はフランス王の戴冠を行うことが出来たからです。

このシャンボール城を建てのはフランソワ1世ですが、彼はミラノ遠征でイタリア・ルネッサンス文化に魅入られ、フランス・ルネサンスを開花させることになりました。

そこで彼はレオナルド・ダ・ヴィンチを呼び寄せ厚遇し、ダ・ヴィンチはこの地で死んだ。

シャンボール城の螺旋階段のアイデアはレオナルド・ダ・ヴィンチのものだそうです。

次回に続きます。

何か変ですよ！ ８２： 何が問題か？ ５

 

＜　１．　旧約の預言者イザヤ　＞

古くから警鐘を鳴らす人はいたのだが、ユダヤ人は聞かなかった。

前回、大半の労働者にとって悪化している経済の現状を確認した。

それはここ半世紀の日本と先進国の経済政策が生み出したものでした。

しかし、問題の核心は別にあり、さらに根が深い。

 

＜　２．世界に占める日本のＧＤＰ　＞

　http://ajer.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/no170-f7b5.htmlより

はじめに

前回紹介した、三つの政治経済の潮流。

A：　１９８０年代からの米国主導による自由放任主義経済。

B：　ここ半世紀の日本与党の企業優先の政治。

C：　２０１３年からのアベノミクス。

私はこの三つが今の世界と日本をさらに劣化させ行くと見ています。

劣化とは、繰り返す倒産と失業で国民の大半は所得を減らし、中央政府への信頼を無くし、追い打ちをかけて国家債務のデフォルトが起こり、遂には争乱へと進むことを意味します。

私はこのことをこれまでのブログで取り上げて来ました。

Ａの問題点については、世界的に著名な経済学者クルーグマン、スティグリッツ、ジャック・アタリ、ピケティ、経済評論家ジェフ・マドリックが指摘しています。

ＢとＣについては、国内の一部の経済学者が指摘しています。

しかし、残念ながら多勢に無勢で、社会を変革する力にはなっていない。

この少数派の警鐘は、既得権益側による圧倒的な情報量と印象操作で掻き消えてしまうのでしょうか。

または不景気と好景気が繰り返されていれば、じんわりと社会経済が衰退を深めていても、人々は一縷の望みを託し現状にすがりついてしまうのでしょうか。

しかし、一度衰退が始まると、そんなわずかな望みさえも冷酷に踏みにじって来た。

それが歴史でした。

 

＜　３．　かつての栄光、実は一人当たりの実力は？　＞

衰退に人々はどのように向き合ったのか？

かつて栄華を誇った国が衰退した例は数知れずあった。

古くは都市国家アテネ、ローマ帝国、スペイン、オスマントルコ、英国、ソ連がそうでした。

これらの国が衰退したのは、いずれも一人の権力者による失策が原因ではなかった。

むしろ起死回生を願い、末期にすら改革に立ち上がった人々がいた。

しかしその思いは既得権益層の抵抗と根付いた社会の流れにかき消されていった。

つまり、かつては繁栄をもたらした社会経済のシステムが社会に根を張り、これが逆に世界や国内の変化に対応できずに自壊していった。

衰退する運命にある文明や国は、どうあがいても再起が不可能なのかもしれない。

おそらく今のままでは米国そして追従する日本がこれに続くことになるでしょう。

両国のここ半世紀の経済データーを見ていると悲観せざるを得ない。

しかし、その一方で既に衰退した国もあれば方向転換を成し遂げた国（北欧やドイツなど）がヨーロッパ内にも存在する。

やはり、人類の英知を持ってすれば可能なのかもしれない。

もし国民や政府が真摯に警鐘に耳を傾け、痛みを伴っても方向転換を図っていれば良かったと思うターニングポイントが過去に少なからずあった。

いつの時代も、社会経済の異常や危険の芽を鋭敏に察知し、勇気をもって指摘した人は存在した。

日本が第二次世界大戦へと突き進む過程においても、その危険性を議員やジャーナリスト、言論人が命を張って訴えていた。

残念ながら、かき消されてしまったが・・・。

 

＜　４．　英国の辿った道、それは・・・　＞

http://ajer.cocolog-nifty.com/blog/2015/01/no170-f7b5.htmlより

なぜ人々は警鐘に耳を傾けないのだろうか？

今の日本で想定される幾つかの理由を挙げます。

Ｄ：　政治に期待せず無関心な人々の増加。

Ｅ：　パトロンとクライアントの関係が強い政治文化、「ジバン（地盤）、カンバン（看板）、カバン（鞄）」の言葉で代表される。

Ｆ：　偏った報道や印象操作による洗脳。

Ｇ：　孤立した日本文明の弊害や歴史に根差すもの。

Ｈ：　人類に共通した心理。

いくら警鐘を鳴らす人が出ても、それを拒絶したり無視する人々が多くては話にならない。

これに怒っても事は解決には向かわない。

少しでも多くの人が、未来の危機を認識出来るかにかかっている。

私は、上記の理由が如何に重要な認識を阻害しているかをこの連載で明らかにしたい。

そして、未来の危機を回避し、子供や孫の世が平和で豊かになることを望見ます。

 

＜　５．　日本のターニングポイント 　＞

http://www.huffingtonpost.jp/yoshifumi-nakajima/japan-decline_b_7452352.html  より

この赤線を上下逆にするとグラフ２の山にほぼ重なるので不思議です。

次回に続きます。

フランスを巡って ４３： シャンポール城に向かう

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今日は、同じロワール地方にあるシャンポール城までの車窓の景色を紹介します。

走ったのは、２０１７年５月２５日（木）の午後でした。

 

＜　２．地図、上が北　＞

バスがシュノンソー城を出発したのは１３：２０頃で、シャンポール城に到着したのは１６：３０でした。

この時も快晴で、雲一つなかった。

地図の青線は走行ルートを示しますが、この道を通過したかは確信がありません。

ただロワール川沿いを走ったことは確かです。

以下の写真のほとんど撮影順に並んでいますが、数枚は異なります。

 

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＜　４．　ロワール川　＞

フランスの幾つかの大河沿いを走ったが、セメントでの護岸工事がなされていないことに感心した。

それは都市周辺でも変わらない。

そして河原の自然の緑が至る所、憩いの場となっていた。

　

なだらか地形がこの川の風景を許すのか、おそらく生活を楽しむ人々の思いが、この景観を守り育ているのだろう。

フランスの経済は良くはないが、国民はそれを凌ぐ生活の場を得ており羨ましい気がする。

 

＜　５．　ロワール川沿いの城　＞

 

＜　６．　ロワール川沿いでサイクリングを楽しむ人々　＞

 

＜　７．　乗馬を楽しむ人々　＞

 

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次回に続きます。

何か変ですよ！ ８１： 何が問題か？ ４

 

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前回、日本の賃金が下がり続けている状況を知りました。

その一方、企業は空前の利益を上げ続けています。

それでは企業の好業績は私達に恵みをもたらすのでしょうか？

豊かになった企業は日本経済を救うのか？

政府は大企業が儲けなければ、庶民に恩恵が行かないと言う。

今後、企業が賃金を上げ、設備投資をしてくれればそうなるのだが。

この可能性を調べてみましょう。

 

＜　２．　豊かになった企業がしていること　＞

上のグラフ：　東洋経済　山田記者のグラフ。

労働分配率が長期低下傾向にあり、さらにリーマンショック後も低下し続けている。

こうして企業は労働分配率（付加価値に占める賃金）を下げ続ける一方で、内部留保を長期にわたり積み上げている。

もっともこの内部留保が設備投資に向かえば日本経済は浮上するのだが・・・・

そこで下のグラフを見てください。

下のグラフ：　日本政策投資銀行　田中氏のグラフ。

これは民間企業の設備投資額のＧＤＰに占める割合を示している。

一目瞭然だが、企業は内部留保（資金）が潤沢にあるにも関わらず、設備投資を抑えている。

これでは生産性向上は見込めない（設備投資だけが生産性の要素ではありませんが）。

これでは踏んだり蹴ったりだ！

それでは企業のあり余った資金は何処に向かっているのか？

 

＜　３．　企業が目指していること　＞

上のグラフ：　日本政策投資銀行　田中氏のグラフ。

これは企業家が抱く期待成長率と設備投資の関係を示す。

このグラフは、設備投資が少ないのは企業家マインドの冷え込みに起因していることを示している。

政府は声高に法人減税は景気浮揚策と説くが、どうだろうか。

米財務長官時、ポール・オニールは「まともな経営者は法人税が減税されたからと言って、むやみに設備投資を行わない。」とブッシュに進言していた。

企業や富裕層への大減税は米国のレーガンや子ブッシュの例が示すように、概ね赤字を増やしただけでした。

だがこの手の減税は米国主導により先進国は安売り競争の状態に陥っている。

下のグラフ：　内閣府の国民経済計算（ＧＤＰ統計）より。

これは設備投資と財貨の輸出、海外からの所得の推移を示している。

このグラフから日本経済の成熟度、悪く言えば衰退の始まりが見える。

設備投資（青線）は横這いなのに、海外に資金（赤線）がドンドン流れ、そして海外に蓄積された資金のもたらす利益（灰色）がドンドン還流し、その傾向が益々強まっている様子が分かる。

（但し、このグラフの資金は家計と企業の分を含んでいる）

この状況を肯定するエコノミストもいるが、これが続けば企業は国内ではなく海外に投資し続けることになり、やがて国内産業が衰退することになる。

実は、これは１９世紀、英国が衰退した状況と似ている。

しかし政府は意欲の萎えた企業に法人減税や公共投資、金融緩和で大量のカンフル剤（通貨供給）を大量投与し続けて来た。

一方で、消費者には消費増税、賃金低下、非正規雇用、低金利、円安（生活用品高）で負荷をかける一方です。

この結果、労働者減とも重なり消費が増えず、膨大な資金は実需に繋がらず、巨大な投機資金となって世界を駆け巡り、いずれどこかでバブル崩壊が起こり、金融危機が繰り返される。

こうして、軒並み先進国は膨大な累積赤字を積み上げ、破綻の道を進むことになる。

最後に日本経済を俯瞰してみましょう

 

＜　４．GDPと消費と賃金の推移、内閣府の国民経済計算（ＧＤＰ統計）より　＞

このグラフは、企業が所得と内部留保を増やす一方で、労働者が賃金低下によって貯蓄分を減らすことで消費を続けている状況を反映している。

この間、家計の貯蓄の伸び率はドンドン低下している。

国内総生産の半分を占める家計消費が伸びなければ、国内総生産は伸びず、経済成長はあり得ない。

さらに低調な設備投資が足を引っ張る。

２１年間で賃金が１０％低下するなかで、国民は家計消費を６％増やしたが、国内総生産は２％低下した。

皆さんは、何が問題なのかが見えて来たでしょうか？

まとめ

上記の説明は大雑把な説明ですが、大まかに日本が何をして来たか、そして何を重視し何を放置して来たかがわかったと思います。

今の状況を作りだしている三つの政治経済の潮流とは何か？

A：　１９８０年代からの米国主導による自由放任主義経済の潮流。

B：　ここ半世紀の与党の企業優先の政治の潮流。

C：　２０１３年からのアベノミクスの潮流。

今の日本の経済状況は、上記三つの潮流が合流したものですが、結局、この三つは米国の圧力（構造改革要求、プラザ合意など）と米国主導による自由放任主義経済で繋がっています。

日本国民としては、「先ずは企業が豊かになり、やがてトリクルダウンの恩恵を受ける」と言う政府の言葉を信じたいでしょう。

しかし、米国と日本の過去４０年間の実績から、今後もバブルが繰り返され、賃金低下と所得格差の悪化は必然です。

私達は疑いの目を持ち、自ら検証する姿勢を捨てるべきではありません。

次回に続きます。

何か変ですよ！ ８０： 何が問題か？ ３

＊１

前回、日本の失業率低下と賃金上昇の背景を見ました。

しかし、何らかの天井が賃金の上昇を遮っているようでした。

また、今回の景気好転には手放しで喜べない事情があります。

はじめに

前回、今回の失業率低下と賃金上昇はアベノミクスの効果と断定出来ないことを見ました。

また、この二つの指標は単に景気好転で決まるものでないことも見ました。

これから日本の経済状況を規定している三つの政治経済の潮流と、賃金の

上昇を抑えている正体を明らかにします。

景気好転の切っ掛け

前回のNo４のグラフから、失業率は２００９年で、就業者数は２０１０年で底を打ち、その後上昇を始めました。

所定内給与は２０１０と２０１１年に上昇したが、２０１２と２０１３年に一度低下し、その後また上昇しています。

この背景を簡単に確認します。

 

＜　２．　日本の輸出・輸入額の推移、日本貿易会HPより　＞

グラフ中の番号⑧で示すように、２０１０年にはリーマンショック後の景気回復が世界的に進んだことにより、貿易が急伸した。

しかし⑨で示すように、２０１１年から２０１２年にかけてはEUの金融危機と東北大震災で輸出が減り、金融危機回避による円安と復興需要で輸入額が急増した。

つまり、アベノミクスの効果を否定出来ないが、大きな流れとしては株価上昇や円安と同様に世界経済の立ち直り時期と一致したことが一番でしょう。

しかし実はこれが大きな不安要因でもあるのです。

今回の景気回復は、リ―マンショック後の米欧中による歴史的な巨額の貨幣供給が呼び水となっており、実体経済の１０倍を越える資金が投機の為に世界中を駆け巡っています。

おそらく１～３年以内にバブルが破裂し、世界はより深い金融危機に見舞われ、日本は巨大な金融緩和の反動で今までにない倒産規模と大量の失業に見舞われるでしょう。

こうして、次のグラフ「賃金と企業所得の推移」の青の直線の延長が暗示するように労働者の賃金は更に低下することになる。

このことは、過去４０年間の米国の所得の推移からも明白です。

この間のメカニズムは連載「日本の問題、世界の問題」で説明しています。

この世界的な不安要因は、三つの内で最も大きな政治経済の潮流、自由放任主義経済がもたらしたものです。

なぜ日本の賃金は天井につかえてしまったのか？

世界経済が好調で、欧米の中央銀行が金融緩和からの出口戦略を取り始めたと言うのに、日本の賃金はなぜほんの少ししか上がらないのだろうか？

何が災いしているのだろうか？

労働者の働きが悪いのか、それとも経営者の財布の口が閉まったままのか？

 

＜　３．　日本の賃金はなぜ下がるのか？　＞

上のグラフ：　みずほ総合研究所高田氏のグラフ。

日本と米国、ドイツの賃金の伸び率とその寄与度がわかる。

日本の賃金の伸び率は、２００５～２０１０年に下降から上昇に転じたが、微々たるものです。

米独と大きく異なるのはインフレへの期待が低いことで、これはデフレだから当然です。

かつて世界に誇った日本の労働生産性は低下の一途で、これが問題です。

さらに２０１０～１５年に関しては、労働分配率の低下が賃金を抑制している。

下のグラフ：　内閣府の国民経済計算（ＧＤＰ統計）より。

左軸は賃金、右軸は民間企業の所得で、単位は共に１０億円です。

このグラフから、国民の賃金はバブル崩壊の度に下がり続け、長期低下傾向にあることがわかる。

青の直線は賃金の線形近似で、概ね２１年間で１０％低下（約２３兆円低下）している。

それに比べて、民間企業の所得は２１年間で２１８％上昇（３３兆円増加）している。

つまり答えは簡単で、民間企業は法人減税などの優遇策により所得を増やす一方、労働者は非正規などの解雇容易化で賃金を抑えられて来たのです。

（賃金低下のメカニズムはもっと複雑ですが、これが主要な要因でしょう）

更に悲しいことに、労働者は逆累進課税の極みの消費税でも苦しむのです。

この労働者軽視で企業優先の政策、つまり日本の長期政権による政策が二つ目の潮流です。

ところが問題はこれだけでは済まないのです。

次回は、この企業優先の政策がもたらす結果について考察します。